「長らくガマンしてきたけど、しゃがんでトイレをするのが大変になってきた。いずれ、切り替える時が来るんだから、やってしまおう！」

と考えている方、少なく無いと思います。

そんな方に、今ある和式トイレを洋式トイレに変更する方法には、どんな選択肢があるのかをご紹介してから、切り替えることでどんなメリットがあるのか？費用はいかほどかかるのか？どれくらいの期間が必要か？注意すべきことは？使える補助金はないのか？などをご紹介いたします。

まず、選択肢は大きく二つ。

今あるトイレをそのままに、洋式トイレを上から載せる方法。

段差のある和式トイレなら、便座部分をつけるだけ。

段差がなければ、本体をそのまま載せるだけで、終了します。

もうひとつは、既存の和式トイレを取り壊し、洋式トイレにリフォームする方法です。

まずは、簡易式のメリットデメリットから見ていきましょう。

メリット

最大のメリットは、大掛かりな工事をせずに、洋式に変更できるので、費用も抑えられますし、設置後すぐに使えるので、代替トイレの心配も、ほんの数時間で済みます。

この手軽さで、いちいちしゃがんだり立ったりを繰り返す和式トイレから解放されるのは、大きな魅力です。

デメリット

一方で、最大の難点は、お手入れが面倒なこと。被せるトイレ部分は水で洗浄されないので、とびはねによる汚れは、いちいち拭いて綺麗にする必要があります。

また、一般的にはプラスチック製なので、臭いや変色の心配もあります。ただ、TOTOのスワレットという、和式改造用トイレは、陶器でできているので、臭いがついたり、変色したりする心配は、軽減されます。

さて、それでは、和式トイレを壊して、洋式トイレにリフォームする場合のメリットデメリットを見ていきましょう。

メリット

まずは、全面リフォームする場合は、普通の洋式トイレになるということですので、そのメリットをそのまま享受できます。

まず大きいのは、お尻だって洗って欲しいで一気に普及した、温水洗浄便座を取り付けることが可能です。

簡易式でもないことはないのですが、後処理を考えると、ちょっと気が引けます。

さらに、節水。和式は一度に20リットルほどの水を流しますが、洋式トイレなら、4〜6リットルほどで済みます。お手入れも、和式トイレや、簡易式洋式トイレに比べれば、断然楽チンです。用を足した後、気になる汚れをサッと拭く習慣をつけてしまえば、いつもきれいをキープできます。

デメリット

最大の負担は、費用が高額になること。これは、工事の内容や選択するトイレの種類により、大きな幅が出ますが、数十万円程度の出費は覚悟する必要があります。

また、期間もスムーズに工事が進んでも3〜4日はかかります。その間、使用できるトイレを確保する必要があります。

上記を踏まえた上で、簡易型トイレを選択するか、リフォームして、洋式トイレに作り替えるかを選択することになります。

基本的には、これから長く使用されるのであれば、洋式トイレへのリフォームをオススメします。

以降は、リフォームする場合についてのお知らせです。

そのままでは、リフォームできないケースもある

和式トイレは、その場でしゃがむスペースが確保できればつくれますが、洋式トイレは、立ち上がる時に、前傾姿勢をとるスペースが必要です。

古い住宅の場合、最低限の広さで和式トイレをつくっているケースが少なくありません。その場合は空間を広げるか、それができなければ、場所を変更する必要があります。

このあたりの判断は、ご自分では難しいので、水道修理受付センターまでご相談ください。

下水が整備されていない地域の場合

現在のトイレが、水洗トイレでなく、汲み取り式の場合には、簡易水洗トイレを選択することになります。

これは、見た目は水洗トイレと同じで、トイレを流したあと、便をためる便槽に一時的に流して、これまで同様、定期的に汲み取ってもらう方式です。

ただし、水で洗い流す分、かさが増しますので、汲み取り頻度は多くなります。費用も数十万円程度はかかります。

和式トイレから洋式トイレにリフォームする場合に使える補助金

これまで和式トイレを使ってこれたのですから、このタイミングでリフォームしようと思われるのは、立ったりしゃがんだりするのが、厳しくなったご家族がいるケースも多いのではないかと思います。

もし、歳を重ね、介護が必要となったご家族がいる場合は、介護保険制度による補助金を受け取ることができます。

これにより、上限20万円の工事のうち、90%の18万円の補助金を受け取ることができます。対象は、要支援か要介護の認定を受けているご家族のいるご家庭です。

申請はケアマネージャーさんを通じて行うことになりますので、相談してみましょう。

そのほか、自治体によっては、予防介護の観点から、介護認定を受けていない方のお住まいにも補助金を出すようなケースがありますので、リフォームを検討する際には、お住まいの役所の制度を確認しておきましょう。

「リフォームしようかな？」と思っても、何から始めればいいかわからないと思います。そんな時には、水道修理受付センターまでご連絡ください。ご要望をお聞きし、どのように進めたらよいか、手引きいたします。